補聴器と集音器

皆さん！　こんにちは　補聴器ソムリエの洞です。

皆さんは新聞の広告で、こういうのを見たことありませんか？

これは、よく目にする通信販売の広告のイメージです。　一般的な補聴器の平均価格の２０分の１から３０分の１の価格です。　とても魅かれる値段ですよね。

お気持ちはよく分かります。　ただし「聞こえるんなら」です。　そもそも“補聴器”とは難聴という疾病を抱えた人が、その補助の為につける“医療機器”です。　通信販売で購入する商品ではありません。　例えばあなたが目が見えにくいと感じたとします。　そんな時にメガネを通信販売で買いますか？　遠視か近視か乱視か老眼か分からないのに、しかも度も分からないのに、注文した人に一律同じメガネが送られてきます。

この広告だと「おかしい」と気付かれるでしょう。　少なくとも失敗しないために、度を調べてから注文したいと思われるはずです。　先の集音器の広告も同じことなんです。　

確かにおっしゃる通りです。　では全く利害関係の無い第三者の意見を聞いてみましょう。　「国民生活センター」の調査結果を見てみましょう。　これはインターネット環境があれば、どなたでもご覧いただけます。

まずは「集音器　　国民生活センター」で検索してみてください。　そして・・・

このサイトを開いて読んでみてください。　そこに全てが書いてあります。　検索が困難な場合はこちらからご覧ください。

内容を簡単にご紹介しますと、通信販売で売られている補聴器、集音器１０銘柄について様々な調査がされています。　１０銘柄の中には聞いたことのあるメーカー、聞いたことのある商品があると思います。　中でも安全性に関する調査では「１０銘柄中７銘柄に安全性に問題がある。　十分に安全といえるのは１銘柄のみ」と報告されています。　

要するに「通信販売で購入すると７０％～９０％の割合で耳を痛める恐れがある」と書いてあります。　この調査報告のまとめとして　

“消費者へのアドバイス”として「難聴者は、集音器等を使用しないようにしよう」としています。

さらに“行政への要望”として「集音器等について安全性に関する基準を設け、また、難聴者が使用することのないよう指導の徹底を要望する」としています。

その通りです。　“医療機器”ではなく“音響機器”として販売していますから、大きな音を聞いて耳を痛めるのは自己責任ということです。　さらに最初の新聞広告を、もう一度見てみてください。　何か気付きませんでしたか？

ここで見ていただきたいのは、まず（税別）です。　ちゃんとした補聴器は効果が国に認められて“医療機器”として認可されて消費税が免除されます。　（非課税）です。　ここに（税別）とか（税込）とか書いてあるのは、国が効果を認めていない証明です。　さらに高齢者には見えにくい小さな文字で何か書いてあります。　

この文章を聞いてどういう意味に理解しましたか？

そういう意味に取れますよね。　見事に言葉のマジックに引っ掛かっています。　「難聴の方の聴こえの改善を目的とした商品ではない」ということは「難聴の方が着けて聞こえるようになる商品ではない」という意味です。　例えばあなたがこの商品を買って着けたものの聞こえが良くないので購入先に電話したとします。　

と、こうなる訳です。　しかも一度耳に着けた商品は返品してもらえません。　もう一度冷静になって考えて見てください。　そもそも国民生活センターが調査を開始したのは、それらに対する苦情が、あまりに多く寄せられたからです。　あなたが本当に求めている商品はどちらですか？

一度この横浜市在住の鈴木さんに合ってみたいものです。　出来るものなら・・・

さくら補聴器夙川店

☎　０７９８－３３－４１３３

〒６６２－００５１

兵庫県西宮市羽衣町７－３０

夙川グリーンタウン地下１階

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